歴代の日米学生会議出身者一覧です。日米学生会議の主な参加者を一覧にしました。
| 参加年 | 名前 | 主な肩書 |
|---|---|---|
| 2010年 （62回） |
尾崎裕哉 (おざき・ひろや) |
歌手（シンガー・ソング・ライター）。尾崎豊の長男 |
| 1986年 （38回） |
茂木健一郎 (もぎ・けんいちろう) |
脳科学者 |
| 1975年 （27回） |
高橋和夫 (たかはし・かずお) |
国際政治学者 |
| 1973年 （25回） |
猪口邦子 (いのぐち・くにこ) |
参議院議員（自民党） |
| 1970年 （22回） |
グレン・S・フクシマ | 日系アメリカ人（三世）。元エアバス・ジャパン社長。アメリカ政府の通商代表部の代表補代理。在日米国商工会議所（ACCJ）会頭。妻は橘フクシマ咲江 |
| 1965年 （17回） |
今井義典 (いまい・よしのり) |
元NHK副会長 |
| 1951年 （12回） |
八城政基 (やしろ・まさもと) |
元新生銀行社長、シティバンク日本代表 |
| 1951年 （12回） |
竹村健一 (たけむら・けんいち) |
評論家 |
| 1951年 （12回） |
ヘンリー・キッシンジャー | 元米国務長官 |
| 1947年、1948年 （8、9回） |
槇原稔 (まきはら・みのる) |
元三菱商事社長 |
| 1939年、1940年 （6、7回） |
宮沢喜一 (みやざわ・きいち) |
元首相（自民党） |
| 1938年 （5回） |
吉野文六 (よしの・ぶんろく) |
元外務省アメリカ局長 |
1991年8月14日、北海道新聞
1991年8月10日から札幌入りし、相互交流を深めている第43回日米学生会議（国際教育振興会主催）の一行が8月13日、札幌市中央区の北海道庁旧本庁舎で「民族問題フォーラム」を開き、アイヌ民族をテーマに討議した。
一行は日本側実行委の大塚雄三委員長（東大法学部4年）をはじめ日米両国の学生40人ずつ。北海道内からは北海道大学医学部6年の宍戸由紀子さんが参加している。
最初に講師の野村義一・北海道ウタリ協会理事長がアイヌ民族の歴史や現状、アイヌ新法制定をめぐる動きなどを説明し、先住民族の人権確保の大切さなどを熱っぽく訴えた。
続く質疑では、学生たちから「アイヌ民族の文化が失われていくのを防ぐために、どんな手段を取っているのか」「学校でアイヌ民族に関する教育はどのように行われているのか」など、活発な発言が相次いだ。この後、グループに分かれ、さらに意見を交換した。
1993年8月8日、西日本新聞
第45回日米学生会議「地球市民シンポジウム」が1993年8月7日、福岡県北九州市小倉北区の北九州国際会議場であり、日米の学生80人をはじめ、市民約400人が参加した。九州で開かれるのは初めて。
シンポでは「グローバル時代を先駆ける地方からの国際化」をテーマに、地方の国際化の在り方、地域住民１人ひとりの意識の持ち方などについて意見を交換した。まず、鶴見和子上智大名誉教授が「内発的発展論から見た地域の重要性」と題して基調講演。続いて四方洋IBC専務、末吉興一北九州市長、駒井洋筑波大教授ら５人をパネリストに討論が行われた。
日米学生会議は日米の相互理解を目的に1934年（昭和9年）に創設。日米から選抜された学生各40人が毎年、日米両国に集まり意見交換を行っている。1993年のテーマは「地球共同体への展望と実践－私たちのめざす調和、そして共生」。1993年7月29日から約1カ月間、東京を皮切りに北九州、兵庫の3カ所で教育、経済、メディアなどさまざまな分野で会議を開催。会議の結果は共同声明として、日米両国の首脳に提出する予定という。
1993年8月12日、西日本新聞
日米の大学生が共同生活を通して意見交換する第45回日米学生会議が1993年8月11日、長崎市平野町の平和会館であった。約1カ月間、各地を移動しながら行う日米学生会議の一環として「戦争と平和フォーラム」で、被爆の実態を知ろうと来崎した。全国の大学から選抜された40人と、アメリカの大学生40人が参加した。
フォーラムでは、本島・長崎市長の講演を聴いた後、2グループに分かれて被爆者と懇談したり、原爆病院を視察した。懇談では、２人の語り部が被爆の惨状と被爆者への差別などを語ったが、想像を絶する体験に涙ぐむ女子学生もいた。「原爆を落とした米国人の１人として、私たちは何をすればいいのか」「被爆体験を継承するにはどうすればいいか」などの意見が出ていた。
留学生（22）は「戦争を知らなくても、被爆者の話には心が痛む。平和の尊さを実感した」と語った。
1999年4月18日、北海道新聞
日本と米国の学生が経済問題や安全保障などについて議論する第51回日米学生会議（国際教育振興会主催）が1999年7月20日から1カ月間、札幌などで開かれる。企画、運営などすべて学生による会議開催の資金は、企業などからの援助が頼りだが、長引く不況の影響で予算の半分しかめどがついていない。
日米学生会議は1年ごとに交互に開かれ、1999年は日本の番で、日米32人ずつが参加する。東京、京都のほか、札幌も8年ぶりに開催地に選ばれ、1999年8月2日から7日まで開かれる。
資金は開催国で負担する取り決めで、1999年の予算は約2500万円。例年、会議の趣旨に協賛してくれる企業や、地方自治体などの援助を受けていたが、1999年は長引く不況で、これまでめどがついたのは半分ほどという。
予算どおりに資金が集まらなければ、参加費用の学生負担（13万円を予定）を増やしたり、広島・原爆ドーム訪問、文化交流の規模を縮小せざるを得ない状況になるという。