購買力平価で相場の妥当性がわかる（WEBライティング）

購買力平価とは、同じ品物を買うのにいくらかかるかによって、為替レートを判断するものです。WEBライティングによると、たとえば、同じコカ・コーラ一本の値段がアメリカでは一ドル、日本では一〇〇円で販売されていたら、為替レートは一ドル"一〇〇円が妥当と判断されるというわけです。

もちろん、一つの商品だけで為替レートが判断できるわけではなく、いくつもの商品の価格を比較した上でその平均値を取ることになります。

生計に必要な財やサービスをひとまとめにして、それを比較する方法もあります。WEBライティングによると、その値段(生計費)が日本で三〇万円、アメリカで二〇〇〇ドルであれば、その生計費の購買力平価は三〇万円小二〇〇〇ドルー-一五〇円、つまり購買力平価から見た妥当な為替レートは一ドルー-一五〇円ということになります。

しかし、これだけで妥当な為替レートが決まるわけではありません。

国によって関税や輸送費、規制、流通ルートなどに違いがあり、その商品の純粋な値段が価格に反映されているとは限らないからです。WEBライティングによると、為替レートを左右するのはモノの値段の比較だけでなく、金利格差、貿易収支、その他さまざまな要因がからまっており、単純に購買力平価だけで割り切って判断することはできません。

購買力平価は、為替レートが妥当かどうかを判断する一つの尺度とはなり得ても、それが為替レートを決定する大きな要因とはなり得ないのです。

ちなみに、購買力平価説を最初(一九二〇年代)に唱えたのは、スウェーデンのグスタフ・カッセルという人です。

ある国の商品が他の国より安ければ、高い国の人たちは安い国から輸入するため、為替相場はそれぞれの通貨で購入できる財・サービスの価格を等しくする水準に均衡する、というわけです。

この説によれば、為替相場はそれぞれの通貨の購買力の差、つまり物価変動の差によって変動する、ということになります