マネーサプライ（投資顧問）

通貨供給量ともいわれ、現金通貨、定期預金、CD(譲渡性預金)の総合計の通貨量をいう。投資顧問によると、日銀は通貨の形で、民間金融機関が預金の形で市中に供給もしくは出回らせているおカネのことをさす。

新聞などで「臨+CD」といった表現をされていることがある。

現金に当座預金などを加えたものをMといい、その弧に定期預金を加えた通貨量を臨と呼んで通貨量を種類分けするが、マネーサプライという場合、普通はその脇にCDを加えたものをいう。

市中に出回っている通貨や預金量としてのマネーサプライが多いと、カネ余り現象が生じ、インフレ懸念が出てきて、日銀など政策当局は神経を苛立たせる。投資顧問によると、景気動向を探る場合には、このマネーサプライの前年比べースでの伸びがポイントになる。

日銀はいま、「マネーサプライ管理」を金融政策の重要な柱の1つに置いている。

市中に出回るカネの量を管理しないと、インフレなどを引き起こすからだ。

この通貨の「管理」政策は、米国などが早くから採用しており、4半期ごとの「弧+CD」の伸びを「増加目標値」として公表、そして、そのターゲットの範囲内に、伸びを抑え込むように通貨管理をしている。投資顧問によると、最近、定期預金やCDとは違って、しかも市場金利連動型といった多種多様でしくみが複雑な金融商品が登場したため、マネーサプライ管理もむずかしくなってきた。

いずれも、脇にも脇にも属さない新金融商品のため、新たな通貨種類別の分類が必要となってきた。

それにともない「脇十CD」だけでマネーサプライをとらえる意味がなくなってきた。

とくに、それら新金融商品にマネーシフトが起きたりすると、「管理」の目が行き届かなくなる。

これに、現金通貨でも預金でもないクレジットカードが普及したため、一段とおカネ流通量のとらえ方がむずかしくなっている。